二人で鋼管を扱うことからその名をつけた。戦後間もない時代でとにかく商品の仕入が困難であり、ひとたび商品が入れば売れる事の裏返しでもあった。
二人で鋼管を扱うことからその名をつけた。戦後間もない時代でとにかく商品の仕入が困難であり、ひとたび商品が入れば売れる事の裏返しでもあった。
取引先3社で800万円の不渡りが発生、金策に奔走、当時付き合いのあった銀行の計らいもあり、倒産を免れる。
創業間もない頃から付き合いがあった商社経由で当時の日本特殊鋼管から商品を仕入れるようになった。日本、鋼管の頭文字を取って「日鋼」と名付けた。安定した仕入経路を確保した事で鋼材流通に本格参入。
立売堀には鋼材屋、金属工具屋、継手屋等が軒を連ねており、当時は店先に商品を積んで販売していた。(”店売り”の語源)
また、ご近所同士で頻繁に商品を売り買いしていた。(”仲間売り”の始まり)
当時鋼管はフィート単位で製造され、それを”尺”単位に置き換えて販売していた。(”定尺”の語源)
商売を放棄すると言う会社から3000~4000tの鋼管を引き取る事になったのだが、直ぐに売れる訳もなく野ざらしのような倉庫でもてあましていた。
何が何でも売らねばならぬと知恵を絞り、海外向けの輸出ルートを確保し見事に売り切った。粘り強さを持ち、機転を利かす事で今のニッコーに繋がる安定的地盤を創り上げていった。
付き合いのあった商社のつてで当時の名古屋大学建築学部に通う学生が設計を行う。
付き合いのあった継手メーカーの方が東京で継手製造会社を始める事になった。資本ルート、材料調達ルートも確保されており月間100t販売し、片手間で鋼管を販売していく予定だった。
実際は半年で30tほどしか売れず、あげくの果てには継手屋が事業譲渡し、図らずして鋼管販売で踏ん張っていかないといけなくなった。三田のマンションの一室からスタートし、八丁堀へ移り、最終的には浦安に倉庫を設けた。
大阪と東京では商慣習が異なり苦労した。特に、当時の東京では、関西弁は胡散臭く聞こえ信用されない事が多々あった。前途多難であったが、客先を粘り強く尋ね地道に信頼を築いていった。
チャンスを逃すまいと、取引先が他社からクレーム品を仕入れた場合は、すかさず販路を確保の為にフォローしに行った。
そんなこんなの大変な時期を乗り越え、少しずつ商売が軌道に乗り始めたところで大きな流通倉庫が必要になり、浦安第一倉庫を新設。
続く浦安第二倉庫を建てたころには不況に突入しており、”鉄が産業の米”と言われる時代は終わっていた。
時代に逆行するかのように倉庫を新設したり、土地を新たに購入したりした。周りからは揶揄されたが、日鋼商事が下積みを重ね地道に地盤を固めてきた結果、この頃には東京でも一流の商売ができる会社になっていた。
未曽有の鉄不況下において、鋼管業界の長期低迷も予想されたため、生き残りを図るべく合併に踏み切る。
<岸田産業>
浦安鉄鋼団地内に倉庫を持ち、関東一円に継目無鋼管を販売していた。
<日鋼商事>
配管向けなどに強みを持ち、特にステンレス鋼管に長けており、販売エリアは全国に及んだ。
<大興物産>
中・大径管では西日本地区で大きなシェアを持っていた。
炭素鋼・ステンレス鋼の各種鋼管を扱う国内トップクラスの問屋の誕生ではあったが、当初は損失も抱え厳しい船出だった。この時期にニッコーの経営哲学が策定された。
「公明正大、正々堂々を旨とし、社会貢献を究極の目的とする」
現在も使用している会社ロゴマークが誕生した瞬間でもある。
三つの輪は三社が合併したことを表している。
炭素鋼・ステンレス鋼の鋼管を常時3000t在庫していた。
新日本製鉄(現:日本製鉄)との連携を強化し、作業効率改善を図り、STK(一般構造用炭素鋼鋼管)の月間販売数10000tを目指す。
三社合併時は損失を計上していたが、ダイナミックかつ着実な経営によって力を付けていき僅か4年ほどで売上高は250億円、経常利益11億円、最終利益は5億円となり、経営再建成し遂げ、今に続く強固な利益体質を有する会社へと成長していった。また、合併後の経営再建の過程では一貫して「人材の育成」に力を注いだ結果、業界を牽引する鋼管のプロフェッショナル集団が誕生した。
伊藤忠丸紅鉄鋼が100%出資となり、炭素鋼・ステンレス鋼を主力とする国内最大級の鋼管問屋として現ニッコーが誕生、この年に売上高300億円超(過去最高)を達成。
当時売上の60%以上は名古屋以西で占めていた。しかし、伊藤忠丸紅鉄鋼の中核事業会社として全国シェアを高めるためには東日本の営業強化が不可欠と判断した。
拡販推進本部を設置し、東日本エリア拡大ほか甲信エリアなど取引規模が比較的小さい地域の開拓に邁進。
新潟出張所を開設、東日本エリア・甲信エリア開拓が更に進む。
<健康経営宣言>
”社員の健康意識向上” ”がんと仕事の両立支援”
<社員総会の実施>
”全社的連帯感を向上させ、エンゲージメントの高い組織を目指す”
<キャリアビジョン制度開始>
”自分自身で将来のキャリア考え、成長するための制度”
やる気・熱意がある人がどんどん成長できる会社へ。